1990年代中盤～2010年頃に生まれた人たちはZ世代と呼ばれていたりする。
1990年代中盤に生まれた人たちは成人し社会に出始めているが、政治や仕事、お酒や車などに無関心で無趣味な人が多いと聞く。
政治に興味関心がないのに何故NISAやiDeCoにはまってしまうのだろうか？
先日、衝撃的なニュースを耳にした。
20代男性の3人に2人（66％）は妻や恋人がおらず、4割（40％）はデート経験もないという。これは20代女性も似た傾向にあり、51％に夫や恋人がおらず、25％がデート未経験だった――。
⇒ 20代独身男性「4割がデート経験なし」の衝撃…「出会い系」すすめる野田聖子大臣に違和感の声も
20代と言えば最も性に対して多感な時だと思うが、異性に興味がない男女が増えているのだろうか？
恋愛だけに限ったことではなく、お酒を嗜んだり車を運転したりと言った事にも興味がなく無趣味な若者が多いと聞く。
もちろん、こうした世代なので政治に関心がある訳がない。
ところが、最近はNISAやiDeCoに興味を持つ若者が何故か多いようだ。
バブル崩壊後に誕生し、超低金利のデフレスパイラルの中で育っているので、貯蓄ではなく投資をしなければダメだと潜在的な意識があるからだろうか？
積極果敢に政府・金融庁、各種金融機関がNISAやiDeCoの営業をしているから、その波に乗せられてしまうのだろうか？
周りがやっているからやらなければ！と言う焦りが生じている若者も少なくないようだ。
まとめてみると、やりたいからやっているのではなく、やらされている感が強いように感じる。
これでは政府の思う壺だろう。
政府が税制をコントロールしてまでNISAやiDeCoを推し進めるのは、日経平均株価の水準を維持させたかったり、日本円が海外に流出していくのを防ぎたい思惑があるからと推測できる。
そうしなければ、円安は更に加速していくだろう。
若者の資産をコントロール出来れば、ある程度の日本円をコントロールできると政府は考えているかもしれない。
逆に、若者が政治や経済に興味関心を持つと、こうした裏側を推測できるようになるが、そんな若者が増えてしまったら政府としたらマズいので、物事に興味・関心がない若者が多い事は政府にとって願ったり叶ったりと言えるのかもしれない。
もちろん、全ての若者が物事に対して無関心と言う事はない。
視野を国内外に広げて頑張っている若者もいる。
その一部はMLM（マルチレベルマーケティング）の餌食に合ってしまうようだが、正しく世界を見て、原理原則に則って行動をしてもらいたい。
資産運用であれば、お金の置き場所や運用場所について先ずは考えてみるべきだ。
そして、海外にある正規代理店に直接アクセスして商品概要を把握して契約をすればよい。
日本人スタッフがいる正規代理店も存在する。
将来的に海外に出て活躍したいと考えている若手日本人も多いと思うが、先ずはお金だけを海外に出して、日本と異なるフィールドでお金に仕事をしてもらう（運用してもらう）事を考えると、将来的にとても豊かになれる事だろう。
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